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安定した投資先を探しているお客様必見!

利回り10%以上案件多数。安定した収益を実現!土地付き太陽光発電なら
日本エコシステム

日本エコシステムは、既存住宅40,000棟以上とトップクラスの販売施工実績や、大規模なシステムも手掛ける高い信頼性と施工技術、きめ細かな調査と確かな見積力のほか、全国に広がる拠点の迅速な対応力とアフターサービスで、多くのお客様に選ばれています。太陽光投資による明るい将来を、「エネルギーを笑顔に変える」日本エコシステムと築いていきませんか?

土地付き太陽光発電の
4つのメリット

固定買取制度がスタートして以降、10kW以上の場合20年間その固定価格が継続されるため、安定した売電収入を得ることが出来ます。土地は屋根と比べて太陽光パネルを多く設置できることにより設置費用も抑えることができ投資対効果が高い事業です。
長期間安定した発電事業となるため、新しい投資先として非常に注目されています。

1売電収入

定期的かつ継続的な収入源を確保できます

太陽光発電設備で発電した電力を、電力会社に買い取ってもらうことで収入を得られます。

国が保証する制度の存在

固定価格買取制度(改正FIT法)※1により安定的・継続的に収入を得られます。

不動産投資との違い

不動産投資は家賃を収入源とするため、空室や家賃滞納が生じると収入がゼロになります。 太陽光投資にはそういったリスクがありません。

低リスクの理由

・「再生可能エネルギーの普及・拡大を進める」国家的な政策が後押ししている。
・売電収入があるため、金融機関から見ても返済滞納リスクが少ない。

一般的なローンよりも金利が低く設定され、担保無しでも借入できます。
ローン会社によっては最長20年間返済が可能で、月々の返済負担を減らせます。※2

※1固定価格買取制度(FIT)は、「再生可能エネルギー特別措置法」に基づき作られた、再生可能エネルギー を用いて発電された電気を国が定める価格で一定期間電気事業者が買い取ることを義務付ける制度のことで、2012年7月1日より始まりました。

※2融資には個別に審査があります。

2実物資産

自分の資産を守る、リスク管理ができます

現金や株式などの金融資産は社会情勢等の影響を受けやすく、価値が大きく下がることもあります。 大切な資産を守るため、「実物資産も保有する」といったリスク管理をしていきましょう。

資産を現物で保有するメリット

実物資産と金融資産の比較
実物資産 金融資産
土地・建物・貴金属など形があり、それ自体に価値があるもの 現金や、株式などの有価証券
土地や金の価値がなくなることは考えづらい 株式などの有価証券は、会社が倒産すれば価値がなくなるといったリスクがある
価格の変動は比較的穏やか。 過去の事例を見ても、金融危機や世界情勢の変化等に強い傾向がある 株式や為替は、金融危機や世界情勢の変化等により、価値が大きく変動する

3相続税対策

大切な資産をご家族に残せます

2015年の法改正で相続税の基礎控除額が縮小、課税対象者が増加しました。

●改正前:5,000万円+1,000万円×法定相続人の数(相続税の申告対象者が4%程度)
●改正後:3,000万円+600万円×法定相続人の数(相続税の申告対象者が6%程度)

現金を太陽光発電設備に替えておくと、課税対象額が下がります。 また、相続発生時に太陽光発電事業を売却し、相続税の支払いに充てる場合にも有利です。

4地球環境保護

子どもたちが暮らしやすい環境づくりができます

近年、異常気象が頻発しています。 その原因の一つが地球温暖化であり、温室効果ガスが大きな要因となっています。温室効果ガスを排出せずにクリーンな電気をつくる太陽光発電を設置することが、地球環境、ひいては子供たちの将来を守る第一歩となります。

土地付き太陽光発電には2つのタイプがあります

土地付き分譲太陽光発電の場合、太陽光発電システムと土地がセットで販売されているので、土地を用意する必要がありません。土地については賃貸で利用する賃貸型と、買い取って利用する買取型があります。

■買取型
20年後以降も使用が可能です。固定資産税は発生しますが中古で販売する際、手続きが簡単です。

■賃貸型
土地の固定資産税が発生しない為、ランニングコストを含むと買取型よりも割安になるケースがあります。ですが20年後には賃貸契約が切れる為、地主さんの意向も含めて賃貸契約を継続するのか等々相談をしなければなりません。

総合的に見て賃貸型と買取型では、どちらが得でどちらが損と一概に言うことができません。20年後以降を含めてみても大差はないでしょう。それぞれにメリットとデメリットがあるのでニーズに合わせてご検討ください。

買取型 賃貸型
土地賃料 発生しない 発生する
固定資産税 (土地) 発生する 発生しない
20年後の継続 自由 地主さんと要相談
20年後の撤去 自由
(自己所有のため)
地主さんとの
契約内容による
中古販売 手続きが簡単 手続きが煩雑

土地付き太陽光発電
収支シミュレーション

自己資金、設備全額融資で、それぞれどんな資金づくりのプランになるでしょうか?気になる収益をチェックしてみましょう。

低圧の太陽光発電設備と土地を購入した場合

パネル容量 99.0kW
設置場所 宮崎県えびの市
土地 350坪
2018年度売電価格(税込) 19.44円/kWh
自己資金プラン

融資は利用せず、すべて自己資金で太陽光投資を始めることで20年後の資金増加額は大きくなります。

発電量 20年間の予想発電量合計 : 1,977,060kWh
収入 固定価格買取制度(改正FIT法)により、20年間売電収入を得られます
2018年度売電価格(税込)× 20年間の予想発電量合計 = ❶ 20年間売電収入
19.44円/kWh × 1,977,060kWh = 3,843万円
支出

❷ 初期投資額 : 1,975万円(税込)
・システム代金(設備・施工) 1,814万円(税込)※1
・土地代金 130万円(概算)
・農転、所有権移転費用 31万円(概算)

❸ 20年間の経費 : 513万円(概算)
・電気代(夜間のパワーコンディショナ稼働) 13万円
・パワーコンディショナ交換費用(15年目) 69万円
・償却資産税20年間合計 151万円
・土地固定資産税20年間合計 40万円
・O&M経費 240万円※2

得られる資金 20年間の資金増加額 1,355万円
❶ 20年間売電収入 - (❷ 初期投資額 + ❸ 20年間の経費)
3,843万円 - (1,975万円 + 513万円)
※1 電力負担金や諸手続き費用など、初期に必要な経費すべてが含まれています。
※2 初年度13.4万円、2~10年目までは11万円/年、11年目以降は再契約が必要です。上記は11年目以降も同額の11万円で試算しています。
※消費税は20年間8%として計算しています。
※上記売電による収入は発電量シミュレーションによるもので、売電額を保障するものではございません。
※太陽光投資では、所得税・事業税が課せられます。 また消費税の還付には、一定の条件と手続きが必要になります。 詳しくは税理士にご相談ください。
設備全額融資プラン

設備部分はほぼ全額融資で無理なく太陽光投資を始められ、継続的に確かな資金を得られます。

発電量 20年間の予想発電量合計 : 1,977,060kWh
収入 固定価格買取制度(改正FIT法)により、20年間売電収入を得られます
2018年度売電価格(税込)× 20年間の予想発電量合計 = ❶ 20年間売電収入
19.44円/kWh × 1,977,060kWh = 3,843万円
支出

借入金総額 : 1,814万円※1
❷ご返済総額 : 2,161万円(利息合計347万円)
金利1.8%、返済期間20年の場合
1~20年目+売電収入160,142円/月(ローン完済まで)-ご返済額90,079円/月-経費21,417円/月平均48,646円/月の収入(年間583,752円収入)

❸ 20年間の経費 : 513万円(概算)
上記経費には電気代、パワコン交換費、O&M経費、土地固定資産税、償却資産税が含まれています

❹ 土地取得経費 : 167万円(概算)
・質権及び第一抵当権設定 6万円
・土地代金 130万円
・農転費用、土地取得手数料、所有権移転費 31万円

得られる資金 20年間の資金増加額 1,002万円
❶ 20年間売電収入 - (❷ ご返済総額 + ❸❹ その他経費)
3,843万円 - (2,161万円 + 680万円)
※1 電力負担金や諸手続き費用など、初期に必要な経費すべてが含まれています。
※消費税は20年間8%として計算しています。
※上記売電による収入は発電量シミュレーションによるもので、売電額を保障するものではございません。
※太陽光投資では、所得税・事業税が課せられます。 また消費税の還付には、一定の条件と手続きが必要になります。 詳しくは税理士にご相談ください。
発電量 20年間の予想発電量合計 : 1,977,060kWh
収入 固定価格買取制度(改正FIT法)により、20年間売電収入を得られます
2018年度売電価格(税込)× 20年間の予想発電量合計 = ❶ 20年間売電収入
19.44円/kWh × 1,977,060kWh = 3,843万円
支出

❷ 初期投資額 : 1,975万円(税込)
・システム代金(設備・施工) 1,814万円(税込)※1
・土地代金 130万円(概算)
・農転、所有権移転費用 31万円(概算)

❸ 20年間の経費 : 513万円(概算)
・電気代(夜間のパワーコンディショナ稼働) 13万円
・パワーコンディショナ交換費用(15年目) 69万円
・償却資産税20年間合計 151万円
・土地固定資産税20年間合計 40万円
・O&M経費 240万円※2

借入金総額 : 1,814万円※1
❷ご返済総額 : 2,161万円(利息合計347万円)
金利1.8%、返済期間20年の場合
1~20年目+売電収入160,142円/月(ローン完済まで)-ご返済額90,079円/月-経費21,417円/月

❸ 20年間の経費 : 513万円(概算)
上記経費には電気代、パワコン交換費、O&M経費、土地固定資産税、償却資産税が含まれています

❹ 土地取得経費 : 167万円(概算)
・質権及び第一抵当権設定 6万円
・土地代金 130万円
・農転費用、土地取得手数料、所有権移転費 31万円

得られる資金 20年間の資金増加額 1,355万円
❶ 20年間売電収入 - (❷ 初期投資額 + ❸ 20年間の経費)
3,843万円 - (1,975万円 + 513万円)
20年間の資金増加額 1,002万円
❶ 20年間売電収入 - (❷ ご返済総額 + ❸❹ その他経費)
3,843万円 - (2,161万円 + 680万円)
※1 電力負担金や諸手続き費用など、初期に必要な経費すべてが含まれています。
※2 初年度13.4万円、2~10年目までは11万円/年、11年目以降は再契約が必要です。上記は11年目以降も同額の11万円で試算しています。
※消費税は20年間8%として計算しています。
※上記売電による収入は発電量シミュレーションによるもので、売電額を保障するものではございません。
※太陽光投資では、所得税・事業税が課せられます。 また消費税の還付には、一定の条件と手続きが必要になります。 詳しくは税理士にご相談ください。
※1 負担金や諸手続き費用など、初期に必要な経費すべてが含まれています。
※消費税は20年間8%として計算しています。
※上記売電による収入は発電量シミュレーションによるもので、売電額を保障するものではございません。
※太陽光投資では、所得税・事業税が課せられます。 また消費税の還付には、一定の条件と手続きが必要になります。 詳しくは税理士にご相談ください。

きわみソーラーローン

高額融資の審査の心配もありません!長期低金利のオリジナル融資システム

より多くの皆様に太陽光発電のオーナーになっていただくために、日本エコシステムオリジナルの長期低金利融資システム「極ソーラーローン」をご用意しております。こちらは従来の審査方法とは異なった審査方法で融資をお手伝いさせていただいております。今までに資金調達で設置を断念した方もぜひ一度ご相談ください。

  • 実質年率1.8%~2.4%
  • 240回払い
  • 満70才の方までお申し込みが可能
  • 売電収入で完済収益まで残ります

日本エコシステムが
選ばれる理由

1
トップクラスの販売施工実績

既築住宅ではトップクラスの40,000棟以上。豊富なノウハウと経験豊かなスタッフで、物件状況に合わせた的確なご提案が可能となります。

2
きめ細かな調査と確かな見積力

気象衛星ひまわりなどを解析して得られる日射量データを元に、実際の発電実績を考慮して作成した高精度のシミュレーションを提出します。

3
大規模なシステムも手掛ける高い信頼性と施工技術

当社では、50kW以上の大規模産業用太陽光発電システムの設置も手掛けております。豊富なノウハウと高い施工技術で安心して設置頂けます。

4
全国に広がる拠点の迅速な対応力とアフターサービス

設置後1年以降に無料点検を実施している他、全国に支店・営業所があるので、設置後のメンテナンスも電話1本で素早く対応いたします。

工場・倉庫向け
太陽光発電のメリット

設置事例・お客様の声

設計・施工・アフターサービス

太陽光発電の購入失敗事例

契約内容や、工事の不備などで問題が発覚した場合、対応を求めようとしても、業者と連絡がつかない、たらい回しにされるなどトラブル事例が多発しております。このような事態を避けるには、「設置価格の安さ」や「高い利回り」など、都合のいい話ばかりに惑わされず、20年にわたる長いお付き合いが出来そうな会社を選ぶ事が、重要なのです。

日本エコシステムなら
設計・施工・アフターサービスまで
任せて安心!

設計

  • 土地確認
    土地資料取得
  • プラン設計
    資料作成
  • ご提案
  • 地盤調査
    土地実測
  • 設備認定申請
    電力協議

長期安定した発電事業のために

既築住宅ではトップクラスの38,000棟以上。豊富なノウハウと経験豊かなスタッフで、物件状況に合わせた的確なご提案が可能となります。
しっかりとご納得いただけるよう、丁寧にご説明いたします。

きめ細かな調査と確かな見積力

気象衛星ひまわりなどを解析して得られる日射量データを元に、実際の発電実績を考慮して作成した高精度のシミュレーションを提出します。

施工

  • 地面調査
  • 強度計算
  • 安全設計
  • 適切な商品設定

トラブルを徹底排除した施工計画

日本エコシステムでは、現場状況に応じた施工ができるよう、複数の工法をご用意しています。設計・施工・商品選定が20年間を左右するからこそ、1件ごとの設計・ご提案・施工を行い、安心をお届けします。

豊富な設置架台と工法で、どんな土地でも安心!

H型PCパイル工法

  • 元田んぼ等の少し柔らかい土地
  • N値3~10程度の土地
  • 雑種地等、下にれき層がない土地

サンダーパイル工法

  • 海に近い塩害地域への設置
  • れき層がある土地
  • 元田んぼ等の少し柔らかい土地
  • コンクリート打ちされている土地

コンクリート基礎工法

  • 元駐車場等の硬い土地
  • れき層等がある土地
  • 土地にコンクリート等がある土地

アフターサービス

安定稼動にメンテナンスは不可欠

「太陽光発電はメンテナンスフリー」と耳にしますが、そんなことはありません。発電設備を安定稼動させ続けるために、当社独自のO&Mサービスへの加入をお勧めしております。また全国に支店・営業所があるので、設置後のメンテナンスも電話1本で素早く対応いたします。

O&Mサービス

日本エコシステムでは太陽光発電設備を長期・安定的に稼働させ効率よく管理を行う為のサービスプランをご用意しています。(遠隔監視システム導入を推奨)
点検、年1回の駆けつけも対応。安心の補償体制で設備をバックアップ。
※出力抑制補償、売電利益補償、電気的機械的事故補償を含む。

リアルタイムの発電量の確認

インターネット回線から発電量をチェックすることができます。離れていても、今現在の発電量を確認する事ができます。
※イメージ

発電量監視・不具合時メール通知サービス

万が一発電がストップした場合、または一定量発電が低下し続けた場合、アラートメールが届き、損失を最小限に抑えます。
※イメージ

出力抑制補償

太陽光発電の増加にともない出力抑制が行われるケースがあり、不安に思っておられるお客様もいらっしゃるかもしれません。
ですが安心してください!指定電気事業者のエリアについては出力抑制により売電収入の喪失額を、損害保険金をお支払いいたします。
また自然災害による設備の不具合で出た売電利益の損失もカバーいたします。
※O&Mサービスへの加入が条件。

サイトには掲載していない非公開物件が多数ございます。
ご相談・お見積りは無料ですので、お気軽にお問合せください。

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お電話でのお問合せは0120-389-440受付時間9:30~18:15
土日・祝日も承ります。※年末年始を除く